厚生労働省の「体質」が理解できます
厚生労働省のデータは信用できなこと、効果と安全性に問題のある新型コロナワクチンを政府とマスコミが必死になって打たせようとしていることには、何か裏があるのではないかということを前回、前々回とお伝えしていますが、そのようなことを裏付けるような本を見つけました。
厚生労働省の元キャリア官僚の田口勇氏の「ヤバい!厚生労働省」という本です。

やはり予想通りだったかと思う部分と、これまでの認識が覆された部分がありました。
関心の高い問題についてピックアップして紹介します。
PCR検査の真実
PCR検査といえば陽性か陰性かを見分ける検査のように思われているかもしれませんが、この検査でわかることは、検査を受けた人が保有しているおよそのウィルス量だということです。
基準値は (約1000個/1mlの唾液)ですが、この10倍のウィルス量であっても他者への感染リスクはなく、100倍でも感染リスクは低いということです。
PCR検査は、他者への感染リスクの有無を判断するための情報であることを、厚生労働省は国民に十分に説明してこなかったのです。
死者数の真実
新型コロナによる死亡者の大半は寝たきり状態などのもともと状態が良くない高齢者で、コロナに感染していれば、コロナの死亡者にカウントされるため、死者数が多くなってしまい、余計、不安を煽る結果となりました。
スパコン富岳によるシミレーション
向かい合うテーブル席で、たくさんの飛沫が飛んでいく映像は衝撃的でしたが、実際には飛んでいる飛沫の中にはウィルスはほとんどいないそうです。
国民に不安や恐怖を与え、政府の感染予防対策に誘導しようとするために利用されたのです。
ワクチンによって1万人以上が死亡しているかもしれない?
高齢者への2回目のワクチン接種が始まった2021年3月から、例年よりも死亡者数が大きく増えてます。
2021年と2020年(いずれも1月から6月)を比較すると、3,8万人の死亡者が増えており、コロナ感染による死亡、高齢化による増加分、自殺者等を差し引いたとしても1,6万人ほど死亡者が多く、ワクチンが原因で死亡したのではないかと考えられます。
※ なお、過去の当ブログでも、接種率と死亡者の関係のグラフを掲載しています。
https://trial17.blog.fc2.com/blog-entry-706.html
このように安全性と効果に疑問のあるワクチン接種を、なぜ政府は勧めるのか?
製薬会社から、政治家や医者などの専門家への資金の流れを見れば、その理由が分かります。
政治家がカネを受けっとっているルートとは次の二通り。
ひとつは各製薬会社が、自民党の政治資金団である国民政治協会に寄付をする。
もう一つは、製薬業界の政治団体である製薬産業政治連盟が、政治家のパーティー券を購入する形で資金提供する。
政治家は過去3年間で、3,5億円もの資金を製薬会社から受け取っていました。
医師などの専門家も多額の資金提供を受けています。
ファイザーは4800人ほどの専門家に対し計7,7億円ほど、アストラゼネカは計6400人ほどに計8,6億円ほど、武田薬品工業は計7700人ほどに計11億円ほど、MSDは計7000人ほどに計10億円ほど、の多額の資金提供を1年間に行っているということですから驚かされます。
製薬会社から多額の資金提供を受けていた専門家の実名リストが一覧で示されていますが、そこには、よくワイドショーなどに出演し、盛んにワクチン接種を勧めていた専門家が名前を連ねています。
この本には、「厚生労働省が国民を騙した」というフレーズが度々出てきますが、まさに、その通りなのです。
政府の思い描いた政策を推し進めるためには、それに合った説を唱えている専門家を有識者会議などのメンバーに選べば思い通りの方向にもってくことができるのです。
テレビなどで度々目にするような専門家の言うことを鵜呑みにすることは極めて危険で、自分で調べ納得したうえで、真に正しい情報を得るようにしなければ、自分たちの健康さえも脅かされる事態になっています。


厚生労働省の元キャリア官僚の田口勇氏の「ヤバい!厚生労働省」という本です。

やはり予想通りだったかと思う部分と、これまでの認識が覆された部分がありました。
関心の高い問題についてピックアップして紹介します。
PCR検査の真実
PCR検査といえば陽性か陰性かを見分ける検査のように思われているかもしれませんが、この検査でわかることは、検査を受けた人が保有しているおよそのウィルス量だということです。
基準値は (約1000個/1mlの唾液)ですが、この10倍のウィルス量であっても他者への感染リスクはなく、100倍でも感染リスクは低いということです。
PCR検査は、他者への感染リスクの有無を判断するための情報であることを、厚生労働省は国民に十分に説明してこなかったのです。
死者数の真実
新型コロナによる死亡者の大半は寝たきり状態などのもともと状態が良くない高齢者で、コロナに感染していれば、コロナの死亡者にカウントされるため、死者数が多くなってしまい、余計、不安を煽る結果となりました。
スパコン富岳によるシミレーション
向かい合うテーブル席で、たくさんの飛沫が飛んでいく映像は衝撃的でしたが、実際には飛んでいる飛沫の中にはウィルスはほとんどいないそうです。
国民に不安や恐怖を与え、政府の感染予防対策に誘導しようとするために利用されたのです。
ワクチンによって1万人以上が死亡しているかもしれない?
高齢者への2回目のワクチン接種が始まった2021年3月から、例年よりも死亡者数が大きく増えてます。
2021年と2020年(いずれも1月から6月)を比較すると、3,8万人の死亡者が増えており、コロナ感染による死亡、高齢化による増加分、自殺者等を差し引いたとしても1,6万人ほど死亡者が多く、ワクチンが原因で死亡したのではないかと考えられます。
※ なお、過去の当ブログでも、接種率と死亡者の関係のグラフを掲載しています。
https://trial17.blog.fc2.com/blog-entry-706.html
このように安全性と効果に疑問のあるワクチン接種を、なぜ政府は勧めるのか?
製薬会社から、政治家や医者などの専門家への資金の流れを見れば、その理由が分かります。
政治家がカネを受けっとっているルートとは次の二通り。
ひとつは各製薬会社が、自民党の政治資金団である国民政治協会に寄付をする。
もう一つは、製薬業界の政治団体である製薬産業政治連盟が、政治家のパーティー券を購入する形で資金提供する。
政治家は過去3年間で、3,5億円もの資金を製薬会社から受け取っていました。
医師などの専門家も多額の資金提供を受けています。
ファイザーは4800人ほどの専門家に対し計7,7億円ほど、アストラゼネカは計6400人ほどに計8,6億円ほど、武田薬品工業は計7700人ほどに計11億円ほど、MSDは計7000人ほどに計10億円ほど、の多額の資金提供を1年間に行っているということですから驚かされます。
製薬会社から多額の資金提供を受けていた専門家の実名リストが一覧で示されていますが、そこには、よくワイドショーなどに出演し、盛んにワクチン接種を勧めていた専門家が名前を連ねています。
この本には、「厚生労働省が国民を騙した」というフレーズが度々出てきますが、まさに、その通りなのです。
政府の思い描いた政策を推し進めるためには、それに合った説を唱えている専門家を有識者会議などのメンバーに選べば思い通りの方向にもってくことができるのです。
テレビなどで度々目にするような専門家の言うことを鵜呑みにすることは極めて危険で、自分で調べ納得したうえで、真に正しい情報を得るようにしなければ、自分たちの健康さえも脅かされる事態になっています。


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