北海道地震は人工地震では? CCS or HAARP? それとも核実験?
中央省庁などが障害者雇用で水増ししていたことは、けっこう前から騒がれていましたが、ご多分に漏れず、裁判所と国会も、半数以上を水増ししていたことが最近になって明らかになりました。
裁判所と無関係な人は、「裁判所までもが!!」と驚くことでしょうが、不正裁判の実態をお伝えしている当ブログとしては、まったく驚くべきことではありません。本業で日常的に重大な不正をしているわけですから、従業員の雇用で不正をすることぐらい、歯牙にもかけないはずです。
おさらいになりますが、一審及び二審で行われる不正は、一言でいえばデタラメな結論づけです。一方、上告の際に行われる不正は、実際に裁判が行われていないのに、行われたかのように装い訴訟費用が騙し取られるケースです。要するに、上告詐欺です。
国家ぐるみの訴訟詐欺は2本立て!!
上告不受理・上告却下は偽装裁判!!
不正裁判≒不正な公文書
さて、今回は、いつもと少し違った話題にします。
6日未明、北海道で震度7を記録する巨大地震がありましたが、四方八方に山肌が露になり、原型をとどめない大規模な山崩れは、“本当に自然に発生したものなのか?”と目を疑いたくなります。
今回の胆振東部地震の原因については、人工的なものに起因するのではないかということがネットでささやかれています。
それが、北海道苫小牧市での実施されているCCSです。
経済産業省のHPに詳しく図解されていますが、CSSとは、工場や発電所等から排出される二酸化炭素(Carbon dioxide)を大気放散する前に回収し(Capture)、地下へ貯留(Storage)する技術のことです。
CCSは地球温暖化対策に効果的な技術とされています。
平成24年2月、北海道苫小牧市での実施を決定 、実証試験が実施されています。
http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/energy/suiso_nenryodenchi/co2free/pdf/006_02_00.pdf
ところが、二酸化炭素(CO2)排出削減のひとつの方法として挙げられているCCSには、地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告しています。「大陸内部によくみられる脆性(ぜいせい)岩石に大量のCO2を注入することにより、地震が引き起こされる可能性が高い」と指摘されています。
平成27年4月の安倍首相の訪米にあわせ、経済産業省(石黒経済産業審議官)と米国エネルギー省(ランデル副長官)との間で、「二酸化炭素回収・貯留分野に係る協力文書(MOC)」に署名ということですから、怪しさ満載です。
危険性が伴いアメリカではできない実験を、日本に押しつけたのではないでしょうか?!
憲法の基本原理も理解していない安倍首相が、畑違いの科学技術に関して正しく理解できるとは思えません。ろくな知識もないままま、アメポチぶりを発揮して、ホイホイと引き受けたのではないでしょうか。
もう一つの人工地震の可能性として考えられるのが、気象・地震兵器HAARP(ハープ)による人工地震です。
それについては、船瀬俊介氏の「日本の真相3」から要約して紹介します。
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気象・地震兵器については、アメリカのもと国防長官ウィリアム・S・コーエン氏が「電磁波による地震兵器・気象兵器の存在」を認めており、1997年、アトランタ大学で行われた会合の基調演説で、次のように言及している。
「…電磁波で遠くから火山の噴火や自信を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖の陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることである。我々も対策を強化しなければならない。」
HAARPとは、一言でいうと高層大気の電離層を操作するもので、アラスカにある表向きは“オーロラ観測施設”行われている。アメリカ空軍と海軍、さらにアラスカ大学、米国防省のDARPA(国防高等研究計画局)が建設資金を共同で提供して、1991年に建設が始まり、2007年に完成したとされており、巨大軍事プロジェクトであることは歴然である。
HAARPはアラスカだけではなく、中国、ロシア、英国・・・、世界各地に施設を開発中ということで、知らぬはどの国も納税者である大衆ばかりだ。
地震を起こす場合のメカニズムはこうだ。
HAARP施設には夥しいアンテナ群がある。そこから強力電磁波を連続的に脈動させて、電離層の特定ポイントに照射し、振動させる。その振動が地球表面の関連ポイントに伝わる。その地点が電離層で発生した振動と同調する。こうして電離層ターゲット領域と地上ターゲット領域とのあいだで電磁気の「レーザー」ビームが共鳴し、それによって大地が動いて、地震が発生する。
地震が電離層と磁気圏を変化させることは科学的にわかっているが、HAARPはそれと逆のことをする。
さらに恐ろしいのは、電離層には増幅作用があり、電磁波ビームと相互作用すると、そのパワーは1000倍に増強できる。その増強エネルギーは地震を起こすだけではない。「今もHAARPは、電離層を操作し、加熱させている。そのエネルギー波が地球にに跳ね返ってくれば、さまざまな波動の歪みを引き起こす。その歪みは。地震や火山活動、気象パターンの変化、極端な気象事象として現れてくるだろう。」と指摘されている。
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地震兵器ハープの原理
近年になって、異常気象や大規模地震が頻繁に発生していますが、すべてはHAARPのせいではないかと疑いたくなります。
ちなみに、2011年の東日本大震災では、海底に仕掛けられた核爆発により誘発されたという説もありますが、地震が発生する前の数日、震央部分の上空に(HAARPでなければ)説明のつかない急速な電離層の過熱が起こっていたことが確認されています。
これらの情報は、単なる陰謀論として聞き流してしまうのではなく、さまざまな情報に耳を傾け、何が真実なのか考察する能力が国民一人一人に求められます。
追記
その他、地下核実験による地震だという説もあります。
新ベンチャー革命2018年9月11日 No.2119
新ベンチャー革命2018年9月12日 No.2120
安倍首相は、6日未明、首相官邸に泊まっていたということですし、地震発生後60秒後に対策本部を設置したということですから、事前に地震発生を知っていたと思われます。そこまで日時を正確にコントロールできるとすれば、核実験が最も有力ではないかと考えられます。
TALK RADIO Vol.10 北海道地震と大阪地震は100%人工地震である。 (真犯人は麻生太郎・安倍晋三・東出融)


裁判所と無関係な人は、「裁判所までもが!!」と驚くことでしょうが、不正裁判の実態をお伝えしている当ブログとしては、まったく驚くべきことではありません。本業で日常的に重大な不正をしているわけですから、従業員の雇用で不正をすることぐらい、歯牙にもかけないはずです。
おさらいになりますが、一審及び二審で行われる不正は、一言でいえばデタラメな結論づけです。一方、上告の際に行われる不正は、実際に裁判が行われていないのに、行われたかのように装い訴訟費用が騙し取られるケースです。要するに、上告詐欺です。
国家ぐるみの訴訟詐欺は2本立て!!
上告不受理・上告却下は偽装裁判!!
不正裁判≒不正な公文書
さて、今回は、いつもと少し違った話題にします。
6日未明、北海道で震度7を記録する巨大地震がありましたが、四方八方に山肌が露になり、原型をとどめない大規模な山崩れは、“本当に自然に発生したものなのか?”と目を疑いたくなります。
今回の胆振東部地震の原因については、人工的なものに起因するのではないかということがネットでささやかれています。
それが、北海道苫小牧市での実施されているCCSです。
経済産業省のHPに詳しく図解されていますが、CSSとは、工場や発電所等から排出される二酸化炭素(Carbon dioxide)を大気放散する前に回収し(Capture)、地下へ貯留(Storage)する技術のことです。
CCSは地球温暖化対策に効果的な技術とされています。
平成24年2月、北海道苫小牧市での実施を決定 、実証試験が実施されています。
http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/energy/suiso_nenryodenchi/co2free/pdf/006_02_00.pdf
ところが、二酸化炭素(CO2)排出削減のひとつの方法として挙げられているCCSには、地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告しています。「大陸内部によくみられる脆性(ぜいせい)岩石に大量のCO2を注入することにより、地震が引き起こされる可能性が高い」と指摘されています。
平成27年4月の安倍首相の訪米にあわせ、経済産業省(石黒経済産業審議官)と米国エネルギー省(ランデル副長官)との間で、「二酸化炭素回収・貯留分野に係る協力文書(MOC)」に署名ということですから、怪しさ満載です。
危険性が伴いアメリカではできない実験を、日本に押しつけたのではないでしょうか?!
憲法の基本原理も理解していない安倍首相が、畑違いの科学技術に関して正しく理解できるとは思えません。ろくな知識もないままま、アメポチぶりを発揮して、ホイホイと引き受けたのではないでしょうか。
もう一つの人工地震の可能性として考えられるのが、気象・地震兵器HAARP(ハープ)による人工地震です。
それについては、船瀬俊介氏の「日本の真相3」から要約して紹介します。

気象・地震兵器については、アメリカのもと国防長官ウィリアム・S・コーエン氏が「電磁波による地震兵器・気象兵器の存在」を認めており、1997年、アトランタ大学で行われた会合の基調演説で、次のように言及している。
「…電磁波で遠くから火山の噴火や自信を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖の陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることである。我々も対策を強化しなければならない。」
HAARPとは、一言でいうと高層大気の電離層を操作するもので、アラスカにある表向きは“オーロラ観測施設”行われている。アメリカ空軍と海軍、さらにアラスカ大学、米国防省のDARPA(国防高等研究計画局)が建設資金を共同で提供して、1991年に建設が始まり、2007年に完成したとされており、巨大軍事プロジェクトであることは歴然である。
HAARPはアラスカだけではなく、中国、ロシア、英国・・・、世界各地に施設を開発中ということで、知らぬはどの国も納税者である大衆ばかりだ。
地震を起こす場合のメカニズムはこうだ。
HAARP施設には夥しいアンテナ群がある。そこから強力電磁波を連続的に脈動させて、電離層の特定ポイントに照射し、振動させる。その振動が地球表面の関連ポイントに伝わる。その地点が電離層で発生した振動と同調する。こうして電離層ターゲット領域と地上ターゲット領域とのあいだで電磁気の「レーザー」ビームが共鳴し、それによって大地が動いて、地震が発生する。
地震が電離層と磁気圏を変化させることは科学的にわかっているが、HAARPはそれと逆のことをする。
さらに恐ろしいのは、電離層には増幅作用があり、電磁波ビームと相互作用すると、そのパワーは1000倍に増強できる。その増強エネルギーは地震を起こすだけではない。「今もHAARPは、電離層を操作し、加熱させている。そのエネルギー波が地球にに跳ね返ってくれば、さまざまな波動の歪みを引き起こす。その歪みは。地震や火山活動、気象パターンの変化、極端な気象事象として現れてくるだろう。」と指摘されている。
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地震兵器ハープの原理
近年になって、異常気象や大規模地震が頻繁に発生していますが、すべてはHAARPのせいではないかと疑いたくなります。
ちなみに、2011年の東日本大震災では、海底に仕掛けられた核爆発により誘発されたという説もありますが、地震が発生する前の数日、震央部分の上空に(HAARPでなければ)説明のつかない急速な電離層の過熱が起こっていたことが確認されています。
これらの情報は、単なる陰謀論として聞き流してしまうのではなく、さまざまな情報に耳を傾け、何が真実なのか考察する能力が国民一人一人に求められます。
追記
その他、地下核実験による地震だという説もあります。
新ベンチャー革命2018年9月11日 No.2119
新ベンチャー革命2018年9月12日 No.2120
安倍首相は、6日未明、首相官邸に泊まっていたということですし、地震発生後60秒後に対策本部を設置したということですから、事前に地震発生を知っていたと思われます。そこまで日時を正確にコントロールできるとすれば、核実験が最も有力ではないかと考えられます。
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