米国に操られる日本

先日、書店で、タイトルにひかれて思わず手に取ったのが、「『反日中韓』を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！（馬渕睦夫著）」　という本です。
近代史の流れを金融の視点から捉えている点では、これまでにない新鮮さを感じました。
革命にも戦争にも資金が必要です。歴史的出来事の背景にある金融の動きがわかると、数々の歴史的な疑問が解けてしまうというのです。
たとえば、「第二次世界大戦のときに、敵同士であるはずのアメリカとソ連が、なぜ手を組んで日本を倒そうとしたのか」「同盟国であるはずのアメリカが、日本の歴史認識を批判するような行動をとるのか」など、人々が疑問に思うようなことが、金融に着目すると実にすんなりと納得できてしまうのです。

大きなリスクや犠牲を伴う戦争で利益を得るのは、戦争資金を融資した国際銀行家と、軍需産業の軍産複合体です。彼らが利益を得続けるためには、世界各地に対立の構図と作る必要があります。
近年、超大国アメリカを動かし、グローバリズムを推し進めているのは、ロンドン・シティやウォールストリートのユダヤ系国際銀行家ですが、彼らが強大な力をもつに至った思想や背景が、優しい語り口でていねいに記されています。

さらに、「冷戦は、米ソが協力してつくりだした八百長」「朝鮮戦争はアメリカ、イギリス、ソ連が結託して演出した戦争だった」など、驚くべき内容が満載です。
これまで私たちが信じていた史実は、実は嘘だったということになるのですが、それは、マスメディアや教科書などによって日本を貶めるための洗脳が行われてきたからです。既得権益を守ろうとしているマスメディアや政治家によって歴史が歪められてきたことになります。
ＴＰＰや慰安婦問題、拉致問題など、米中韓と様々な軋轢が生じていますが、それらの歴史認識攻勢に打ち勝つためにも、国民が洗脳の事実に気がつき、歴史の真相を知る必要があるとまとめられています。

「まえがき」からの抜粋です。
先般の朝日新聞の慰安婦問題などに関する「誤報取り消し事件」は、これまで行われてきた洗脳工作の一端が破綻した象徴的な事件です。しかし、この事件そのものは、戦後ずっと日本を覆ってきた広範な洗脳工作の終わりの始まりにすぎません。私たちが本当に言論の自由を取り戻すことができるかどうかは、国民の方々の意識にかかっています。

　今だからこそ、是非、読んでおきたい一冊です。

アメリカによる日本のコントロールという点では、ブログ「知られざる真実」で同じみの植草一秀氏の造語「悪徳ペンタゴン」や、ブログ「不思議な不正義」で紹介されていたブログ「新ベンチャー革命」の「悪徳ヘキサゴン」と本質的に共通するものです。
前述の本の内容に関連して、「新ベンチャー革命」の下記の記事にすごいことが書かれていますので、是非、こちらもご覧ください。
米国某勢力に完全に組み伏せられた今の日本が真に対米自立するには？：ネット情報で覚醒した日本人が多数派を占めることしかない

冒頭でご紹介した本は、アメリカによって操られている日本と近隣諸国との関係を中心に書かれていますが、敢えて、司法批判の当ブログで取り上げたのは、司法もまたアメリカによって操られていると確信するからです。
その一例が、だいぶ前にご紹介した「田中角栄氏の「暗黒裁判」です。
更なる関係については、別の機会にお伝えします。