対米従属から脱却するチャンスをつぶした 立花隆さん

ジャーナリストで評論家の立花隆さんが4月30日に亡くなりました。
理系、文系の垣根を超えた幅広い分野で執筆活動を続け、「知の巨人」と称された立花さんについて、ほとんどのメディアは、その功績をたたえてているようですが、果たして、それが正しい評価なのでしょうか。

その立花さんが一躍有名になったのが、1974年（昭和49）10月発売の『文芸春秋』11月号での特集「田中角栄研究――その金脈と人脈」の発表でした。故田中角栄首相の金権政治の実態を明らかにし、首相の退陣、ロッキード事件摘発のきっかけとなった記事です。

ロッキード事件は、表面的には、当時の田中角栄首相が、ロッキード社の新型旅客機の受注を巡って5億円を受け取ったとされる受託収賄事件ということになっていますが、いくつかの文献を読むと、単なる一企業による贈収賄事件ではなく、ＣＩＡが関与した特殊工作事件であることが読み解けます。

ロッキード事件の本質、つまり何のために田中角栄氏が貶められたのか、さらに田中角栄氏の刑事裁判が憲法や刑事訴訟法を無視した如何に異常な裁判であったかを知れば、田中角栄氏を貶めるきっかけを作った立花さんの存在は、その後の日本の行く末を大きく捻じ曲げてしまった負の遺産として着目されなければなりません。

ロッキード事件の詳細、特に当時の日本の政界の動きについては平野貞夫氏の「田中角栄を葬ったのは誰だ」に詳しく記されていますし、角栄氏の事件の捜査・裁判が、いかに異常であったかについては、小室直樹氏の　　『田中角栄の遺言　（官僚栄えて国滅ぶ）』　の最終章「第六章　暗黒裁判だった角栄裁判（江戸時代のままの日本人の法意識こそ問題）」に記されています。

それらから、ロッキード事件の本質的な流れを追ってみたいと思います。（敬称略）

三木武夫政権下の昭和51年2月5日、朝日新聞が、ロッキード社が約30億円の対日工作資金を右翼の政治家　児玉誉士夫と商社　丸紅に渡していたことが、アメリカ上院多国籍企業小委員会で明らかにされたと報じました。
これがロッキード事件の発端とされています。

事件は、とりわけ田中角栄に渡ったとされる5億円のことばかりが取り沙汰されることになりますが、実は、別にもうひとつのルートが存在していました。
ロッキード社は児玉誉士夫を通じて防衛庁に次期対潜哨戒機を、丸紅を通じて全日空にトライスターをそれぞれ売り込もうとしていました。
児玉ルートは、当時の幹事長だった中曽根康弘につながり、丸紅ルートは友人の小佐野賢治を通じて田中角栄につながっていました。
708万5000ドル（約21億円）は児玉誉士夫に贈られ、322万3000ドル（約10億円）が丸紅に贈られています。さらに、報道関係者に都合のよい記事を流すためか、日本の広報関係のＩ・Ｄ社に15万ドルが支払われています。

2つのルートのうち、贈られた金額からみても児玉誉士夫ルートの方が本命であったはずですが、不思議なことに、巨額のコンサルタント料を受け取り政界工作を行ったとされる児玉ルートの方が、事件発覚後わずか10日ほどで、事実上、捜査の対象外になってしまうのです。
それは、児玉誉士夫が脳梗塞のため重度の意識障害を起こして証人喚問に応じられなくなったという理由からでした。

ところが、真実は違っていたようです。
証人喚問に児玉誉士夫が出席できるかを見極めるために国会から医師団が派遣されることになっていましたが、その直前に児玉誉士夫に、意識障害を起こす睡眠剤が東京女子医大の教授によって注射されていたことが、平野氏の著書から分かります。
誰が犯罪的な医療行為を指示したのか？
平野氏は、著氏の中で、児玉再度とコンタクトができ、国会運営を事実上仕切れる人物として、当時の中曽根康弘自民党幹事長ではないかと確信していると述べています。

ここで、児玉誉士夫がどんな人物であったかを知れば、国内だけではない、さらなる陰謀の背景が見えてきます。

児玉誉士夫は敗戦後にＡ級戦犯として3年余りにわたって巣鴨拘置所に収監されており、釈放に際してＣＩＡとの間に黙約があったと見られています。この辺のことは安倍晋三氏の祖父の岸信介と同じような経緯をたどるのですが、児玉誉士夫は、その後、一貫して政界の裏のキーマンとして活動していたようです。

ＣＩＡが行う秘密工作のためにの資金を移すためのトンネル機関としてディーク社という会社があったのですが、1969年6月、その会社はロッキード対日工作の為替業者になっています。それは児玉誉士夫がロッキード社の秘密代理人になった半年後のことでした。それから1975年1月までの間に総額、約830万ドルがディーク社を通じて日本に持ち込まれています。そのうち約700万ドルが児玉の手に渡りロッキードの秘密工作に使われることになるのですが、それらをＣＩＡは承知していたようです。

ロッキード事件の本質を見定めるために、田中角栄の政治にも目を向けてみます。

日本は大戦に敗北してポツダム宣言を受託し、アメリカ軍に占領されるという屈辱的な時期を経て、国家の根幹である安全保障はもちろん政治や経済も勝者アメリカの従属下にありました。在日米軍基地、日米安保条約、日米地位協定を見ても、今も尚、アメリカの従属下にあることは、賢明な日本人なら認識するところです。

田中政治の一面は、対米従属から脱却して日本の自立を目指すものでした。
ロッキード事件は、日本の独立を志向する田中角栄がアメリカの逆鱗に触れた、つまり「アメリカの虎の尾を踏んだ」ことから仕掛けられたと見るのが、もっとも妥当な見方のようです。

さらに、田中角栄を貶めるために加担したのが日本の司法組織である検察や裁判所です。
日米司法取引によって嘱託尋問という違法行為を行ったのです。しかも、ロッキード社副社長のコーチャンへの嘱託尋問で、偽証をしても偽証罪、贈賄罪で起訴しないという刑事免責の保証までつけました。
他にも、田中角栄の弁護側には、コーチャンに対する反対尋問の機会も一切与えられませんでした。これは、憲法違反に該当し、反対尋問がないまま、有罪判決がされました。
田中角栄の刑事裁判がいかに異常であったか、お分かりいただけると思います。

日本の司法がおかしいと思い、司法関係の文献を調べまくった時期がありましたが、田中角栄の暗黒裁判については、日本の司法の大きな汚点として必ず目に留まることになり、過去の当ブログでも取り上げています。
田中角栄氏の「暗黒裁判」

これらから、ロッキード事件は、行政権力と司法権力の犯罪によって田中角栄が貶められた事件といえます。

対米従属の現在の現状を見れば、田中角栄が葬られたことで日本の国益が損なわれたことは明白で、そのきっかけを作った立花隆さんの罪は極めて大きいと言えます。
立花さんがアメリカのエージェントであったのか、あるいは功名心から田中角栄を貶める記事を書いたのかどうかは定かではありませんが、対米従属から脱却するチャンスを摘み取ってしまったことは確かです。

それにしてもＣＩＡの巨額の資金による大胆な政界工作には驚かされます。民意と異なる方向に動いていく現在の政治を見ていると、今も同じようなことが行われているのではないかと思わざるを得ません。


　　　　　

不当な公権力の行使には毅然とした対応を！！

2、3日前の夕方、買い物に行こうと車を走らせていると、後ろからミニパトが何か叫びながら近づいてきます。
ラジオを聞いていたので何を言っているか分かりませんが、きっと交通安全でも叫んだろうと思って走り続けていたのですが、どうも私の車に何か言っているようなのです。
窓を開けてよく聞くと、車を安全なところに停車するようにということでした。
スピード違反なら多少、心当たりがありましたが、そこは急勾配の登り坂の途中で、スピードを出せるような道からはだいぶ距離がありました。それに、ミニパトに気づいてからは十分に速度を落として走っていました。

一体、何なのだろうと思うと、警官が言うには、一時停止でのスピード・ゼロの重点的な取り締まりをしているが、200～300ｍくらい手前の交差点で一時停止をしなかったというのです。
意外や意外、思わず「はぁ！！」と声が出るほどでした。
何しろ、その交差点は、多くの人が抜け道にしている、車2台がやっとすれ違えるくらいの狭い曲がりくねった脇道から幹線道路に右折で出る所でした。
幹線道路の右側は遠くからでも見通しが良いのですが、左側は大きくカーブしていて40～50ｍ先は見えません。時折、その方向から大型トラックがスピードを上げて走行してくることもあるので、必ず停止して左右を確認しています。
その時も例外ではなく、停止して左右を確認してから右折したという確信があったので、「ふざけんじゃない！！」と思い、こちらは徹底抗戦の構えです。

私　「私の車が停止しなかったという証拠があるのですか？」
警　「警察官の目が証拠です。裁判でも証拠になります。」
私　「客観的証拠でなければ証拠になりませんよ。」

ここで解説を加えるなら、警官の証言をそのまま証拠採用するような裁判官がいるとすれば、それは典型的なヒラメ裁判といえます。

警　「メーターがゼロになったのを確認しましたか？」
私　「運転中にいちいちメーターを見たりはしません。」

その後もバトルは続き、再び同じような質問をされます。

警　「メーターがゼロになったのを確認していないんですか？」
私　「はっ、交差点で周囲の状況を確認しないで、メーターを見るわけ？！
1秒でも0，1秒でも（メーターを見るために）目を離すことになる。そんなことをやってたら危なくてしょうがない。」
警　「・・・・・」
メーターゼロを確認するため、周囲の確認がおろそかになっては、まったくもって本末転倒です。

警　「そんな運転の仕方をしていたら事故を起こす。」
私　「あそこは何百回と通っていますが事故なんか起こしていません。常に安全運転でゴールド免許です。」
私　「テニスをやっているから動体視力がいいんです。瞬時に判断できるんです。とろい人と一緒にしないでいただきたい。」

後になって思えば、自分でも、よく次々と反論の言葉が湧き上がってきたことかと・・・・。

20分以上はやり合いましたかね。
結局のところ、今回は指導だけにしておくということで切符は切られませんでした。

不当な公権力の行使には、これまでも散々苦しめられて来ましたから、おかしいと思ったら毅然と主張すべきことは主張するということが身についていたのかもしれません。

それにしても、このコロナ禍だというのに、運転席の脇に立って、上から大声で話しかけられるのは不快でした。
会話の途中、
私　「上から大声で話しかけられては、感染リスクが高いです。」
警　「マスクをしています。」
私　「（布のウレタンマスクをしていたので）布マスクは感染リスクが高いんですよ。」
と言ったら、その後はしゃがんで話しましたが、態勢がきつかったのか、またすぐに立ち上がりました。

警察の取り締まりについては、いつも疑問に思います。
絶対に事故が起きそうもない所でも、近くに車を誘導するスペースがあったりすると、そこで張り込んでいたりしますから。
みなさんも、不当な公権力の行使には十分に気をつけましょう。

たいへん迷惑なことでしたが、目先の変わったブログネタになりました。

オリンピック開催のために 密かに変更を加え数字を誤魔化す政府

コロナの感染状況がどうなろうと、医療が逼迫しようと、とにかくオリンピック開催が大前提となって、それに向かって物事が突き進んでいるように思います。
オリンピック開催が大前提とはいっても、コロナは忖度してくれませんし、感染状況が悪化すれば、国民からの中止を求める声は強まりますし、海外の選手や関係者も来日を断ってくるかもしれません。

そこで、政府が考え出したのが、統計に手を加え、目先の感染状況を誤魔化そうという手法です。
ひとつが検査数を減らし、感染者数を抑える手法です。
もうひとつが、病床使用率を下げるために算出方法を変更したことです。
リテラに分かりやすいデータが掲載されていました。
https://lite-ra.com/2021/06/post-5914.html

東京都の検査数の推移（9日13時時点の東京都のデータ）
5月18日〜24日（7日間）　検査数合計　6万3627件
5月25日〜31日（7日間）　　　　　合計　5万8983件
6月1日〜7日（7日間）　　　　　　　合計　5万1129件

感染力の強い変異株への置き換わりが懸念されているにもかかわらず、検査数は減少してきています。
検査数を少なくすれば、それだけ無症状の感染者を見落とすことにつかがります。それらの無症状者が更なる感染を広げ、感染が一向に減少に転じない要因になているのではないでしょうか。
要するに、無症状感染者を含む新規感染者数は誤魔化せても、症状が出て医療機関のお世話にならなければならない感染者は誤魔化しきれず、高止まりの傾向が続いているといえます。

そこで、新たに手を加えたのが、「病床使用率」の算出方法の変更だと思われます。

（これまでの病床使用率）
＝（（確保病床に入院する患者）＋（確保病床としての調整が終わっていない一般病床に入院する患者）＋（入院先が決まった患者））／（確保病床数）

（変更後の病床使用率）＝（確保病床に入院する患者）／（確保病床数）

一見すると、従来型の算出方法では、一般病床に入院する患者を分子でカウントしながら、その病床数は分母には加えられていなかったため、その点を是正するための変更のようにも思えるのですが、実際のところ、新たな算出方法では、医療提供体制の逼迫度が分かりにくくなってしまいます。
また、分母の確保病床数とは、「患者の受け入れ要請があれば、受け入れをおこなうことについて医療機関と調整済の病床数」のことで、すぐに対応できる病床を表す「即応病床数」ではないということなので、分母は元々実態より大きく見積もられていたといえます。
さらに、今回の算出方法の変更は、感染者が急増して確保病床の逼迫が起こっても、患者を一般病床に入院させれば数字上は誤魔化すことが可能ですから、病床使用率を低くしたい政府にとっては好都合な変更といえます。

病床使用率は、緊急事態宣言の発出・解除の際には重要な指標となるのですが、この算出方法の変更によって、5月26日時点の調査結果では「病床使用率」が国の指標でステージ4（50％以上）だった地域は20道府県ありましたが、6月2日時点の調査結果では11道府県に減少しています。

前述の記事には、さらに、こんな指摘もあります。
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安倍政権時代には厚労省の「毎月勤労統計」の調査手法が歪められ、賃金伸び率を異常なまでに上振れさせた“アベノミクス偽装”という統計不正問題が起こったが、そのときも当時、官房長官だった菅首相が厚労省職員に圧力をかけていたという疑惑が持ち上がった。いま、東京五輪の強行開催に執着する菅首相の様子を見れば、今回も同じように都合よく数字を操作しようと考えても何ら不思議はないだろう。
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とにかく、途中で検査体制や算出方法が変更されれば、一連の流れとしての傾向が変わってしまい実態がわかり難くなくなってしまいます。それについての丁寧な説明もないまま、新規感染者が減少傾向にあるということばかりが強調されては、国民の判断や行動にも誤りが生じてしまいます。
安倍政権、菅政権と続く、非科学的で非論理的、知性と良心の欠如した政権運営が、嘘と誤魔化しで国民の目を欺き、国民の命を危険にさらしていることは確かです。

高裁にしては まともな判決かも・・・

判決書を読んだだけでは事件の正確な事実関係を知ることができないというのが、デタラメ裁判の特徴です。
なぜなら結論ありきで判決主文が決められ、その結論に至るように、都合の良い主張や証拠（捏造したものも含めて）だけが判決書に盛り込まれて、事実とは程遠いストーリーが作られていくからです。

また、原発を巡る問題や自衛隊の騒音訴訟などでは、一審の地裁の段階で比較的まともな判決・決定が出されたとしても、二審の高裁で覆ってしまうというのはよくあることです。
ある程度、年齢を重ねた高裁の裁判官が、人事を意識して、最高裁に気に入られようと゛ヒラメ性″を発揮するからだと思われます。

今回、紹介する国家賠償訴訟は、一審は原告の勝訴、二審は国の勝訴という結果ですので、一見すると、結論ありきのデタラメ判決のルートに沿っているかに見えるのですが、今回の判決に限っては、二審判決の方が妥当であるように思います。
事件としては単純明快で、事実関係を捻じ曲げる余地がないとした上での考えですが・・・・。

戸籍上は男性ですが、女性として勤務する性同一性障害の経済産業省の50代の職員が、女性用トイレの使用を制限されたのは違法だとして、処遇改善や損害賠償を国に求めた訴訟です。
一審の東京地裁は、女性用トイレの自由な使用を認めなかった人事院の判定を取り消し、国に132万円の賠償を命じ、国が敗訴となったのですが、二審の東京高裁は、使用を制限した同省の対応は「注意義務を尽くさなかったとは認め難い」として違法ではないと判断して、違法性を認めた一審判決を覆しました。

性的少数者（LGBT）の職員は、勤務するフロアから遠く離れた女子トイレを使用するよう同省から求められたため提訴したということですが、二審では、同省が使用制限を決める際に原告や原告の主治医の意見に加え、ほかの職員の意見を聴く説明会を2回開くなどしたことを「積極的に検討、調整して決めた」と評価。使用制限を続けたことは「ほかの職員が持つ性的不安なども考慮し、全職員にとって適切な職場環境をつくる責任」を果たすためだったと指摘し、使用制限の撤廃を求めた原告の請求を棄却しました。
ただ、上司のLGBTを否定するような発言に対しては違法性があるとし、国に11万円の賠償を命じました。
性同一性障害職員、利用トイレ制限は違法　東京地裁
性同一性障害のトイレ使用制限、高裁「違法ではない」

LGBTの人の権利も尊重されないければならないというのは当然のことですが、問題は、トイレを共用することになるかもしれない女性職員が、どう感じるかということについても配慮する必要があると思います。
いくら女性の姿かたちをしていたとしても生まれながらの性は男性なわけですし、そういう人とトイレで一緒になるのは気分のいいものではないと思います。
逆に、男子トイレに女性の出で立ちの職員が入ってきたら男性職員は違和感を感じたりはしないでしょうか。
そういう意味では、職場環境に配慮した二審判決は妥当であると思われます。

LGBTの問題が公に叫ばれるようになってきたのは、ここ10年くらいのことでしょうか。
それまでは、そういう人の存在を深くは知りませんでしたし、意識することもありませんでした。
学生の時、少年ぽい女子学生がいたのですが、もしかしたらＬＧＢＴだったのではないかと、今になって確信するようになりました。
名前は〇子さんといって戸籍上は明らかに女性なのですが、いつも紺色のジーパンに青系のワイシャツを着て、バッグや靴は黒で、外股で元気に歩くイメージでした。同じ服ばかり着ているというわけではなく、何着かあっても同じ系統なのです。
圧倒的に男子学生が多い学部学科の中の数少ない女子の一人でしたので、一緒に学食で食事をしたり、レポートを書いたりしたこともありましたが、見かけ以外は至って普通でした。
「これでも私、高校の時は制服のスカートをはいて通学していた」と言っていましたから、やはりスカートの着用には本人も違和感があったようです。ちなみに、トイレも普通に女子トイレを使っていました。
「あいつ、気持ち悪いよ」という男子学生もいましたが、そういうことに無頓着だったせいか、個人的にはちょっと風変わりな女子学生くらいにしか思っていませんでした。
不思議なことといえば、時々、電車に乗って、1～2週間とか、突然いなくなってしまうことでした。そのうち大学に戻らなくなり2年の途中からは見かけなくなりました。
今のように携帯で連絡を取り合うような時代ではありませんでしたので、それっきりになりました。

前述の判決とは逆のパターンですが、仮に見かけは女性でも戸籍上は男性であったならば、どのように対応するかは予想はできません。
LGBTが広く社会に認められ、誰からも違和感なく受け入れられる時代が訪れるのでしょうか。