支離滅裂な答弁でもヘッチャラ！ その自信は諜報活動の成果？

安倍首相の国会答弁は見苦しい限りです。
野党の議員が客観的な証拠を示して追及しているにも関わらず、作り話で片付けようとしたり、矛盾する答弁を平気でする有り様。自分は何をしても刑事責任を追及されることはないという自信からくる開き直りとも取れます。

安倍首相に関しては、詐欺幇助罪、背任罪、贈収賄・・・、これまで様々な疑惑がささやかれてきましたし、実際に市民団体などから告発状が捜査機関に提出されていますが、新たに公開された財務省の文書、愛媛県から国会に提出された文書などから、安倍首相夫妻の関与は明確になりました。それを安倍首相が、根拠もなく口先だけで否定しても、まったく信憑性がありません。
国有財産を私物化し、お友達の学校や、安倍政権の支持母体ともいえる日本会議の意向に沿った軍国小学校の建設に便宜を図ったことを証明する証拠は、すでに出そろっているといえます。

そのことは、もちろん自民党の議員たちも十分理解しているはずです。さらに、安倍首相本人や官僚の国会での虚偽答弁を認識し、財務省から改竄された文書が提出されていたことも明らかになるなど、(表向き）民主国家としての根幹を揺るがすような事態に発展しているにもかかわらず、誰一人として安倍首相に対し厳しい批判をする議員がいないのは、とても不思議でなりません。嘘のオンパレードで見苦しい醜態をさらしている首相に対し、辞任するよう進言する議員もいないようですし、このような与党内での異常なまでの弱腰な姿勢は何なのかと思ってしまします。それどころか、党全体のイメージ低下にもつながると思うのですが、党内で安倍首相を擁護するような動きがあることには本当に驚かされます。
自民党の大半の議員が日本会議のメンバーで同じ穴の狢あるということも理由の一つかもしれませんが、それだけでは説明がつきません。
結局のところ、もしかしたら個々の議員や官僚が安倍政権から何か弱みを握られているのではないかという疑念にたどり着きます。

そのような疑念を確信するに至ったのが、5月19日のNHKスペシャルでした。
いまや政府の御用報道機関となっているＮＨＫにしては、近年まれに見る秀作ではないかというのが、率直な感想です。
何しろ、官邸のアイヒマンと呼ばれる北村内閣情報官の名前が登場したのには驚きました。

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NHKスペシャル　「日本の諜報　スクープ 最高機密ファイル」

国の機関が安全保障を目的に大量の情報を収集する諜報活動。諜報員や工作員によるスパイ行為、盗聴や暗号解読のための電波・通信の傍受、さらには、インターネット空間へと、各国の諜報活動は肥大化の一途をたどっている。今回、ＮＨＫはアメリカの諜報機関、国家安全保障局・ＮＳＡの最高機密ファイルを入手。そこから、これまで秘密のベールに包まれてきた日本の諜報活動の一端が見えてきた。アメリカ軍も一切明かしていないある諜報作戦に日本が組み込まれたという記述、最先端のネット諜報に日本が乗り出していたことも記されていた。緊迫する国際情勢の舞台裏で、日本の諜報機関はどんな役割を担い、どのような活動をしているのか。アメリカの最高機密ファイルから見えた日本の諜報。その知られざる実態に迫る。
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1990年代から200年代にかけて、アメリカ軍の諜報活動を日本が支えてきた実態が浮かび上がってきた。
横田基地で通信傍受の機器を製造するための巨大な工場を新たに建設、その費用660万ドルを日本が負担したという記述。およそ3000㎡の最新鋭の施設の建設費660万ドルのほとんどは日本政府が支払った。年間37万5000ドルの人件費もすべて日本政府が支払った。さらに、その施設で作られた通信傍受の危機がアメリカ軍の戦闘で威力を発揮したという記述がある。イラクなどほかの紛争地でも使う予定だとしていた。もっとも特筆すべき成果は、日本の支援を受けて作った20の特別なアンテナで、アフガニスタンにおけるアルカイダ攻撃を支えた。日本が、毎年およそ2000億円の、所謂、思いやり予算をアメリカ軍に提供している。その一部がアメリカ軍の諜報能力を高めるために使われていたことが、はじめて明らかになった。
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アメリカからの情報は、選ばれた情報だけが日本に入ってくるが、日本の集めた情報は、すべてアメリカに渡っているということですので、まさに日本がアメリカの属国であることを物語っています。
それにしても、直接的な武力攻撃ではないとはいえ、通信傍受の面で国際紛争に加担することについては、憲法9条の観点から問題ないのでしょうか。非常に疑問です。

さらに、防衛省電波部は、米NSAと共同でマラード(MALLARD)というシステムで民間衛星を経由するネット情報を1時間に50万件の能力で傍受しているといいいます。そのマラードを使ったネット諜報導入を推進しているのが内閣情報調査室で、そのトップが北村滋内閣情報官です。ネット諜報導入の経緯について、ＮＨＫが内閣情報調査室問い合わせたところ、コメントを拒否されたということです。
ちなみに、北村滋内閣情報官といえば、御用ジャーナリスト・山口敬之氏のレイプもみ消しにも拘わったとされる人物です。

無差別・網羅的な監視であるマス・サーベランスについては、すべての情報が傍受され、例えば電話であれば、いつ、どこで、誰が、誰に対して、どれくらいの時間会話したかという情報が保存されます。
重要なことは、無差別なマス・サーベランスは、国際法上、また多くの国々では国内法上、許されない捜査だということは、過去の当ブログの記事で紹介しています。日本においてもネット諜報は原則禁止、憲法にも抵触するとされています。
共謀罪でも　ナチスドイツとの共通点

このようなシステムを利用して、政権が政治家個人や官僚個人の情報を収集し、反逆者に対しては人格攻撃を企てたりしているのではないかという疑念は、過去の例からも推察されます。仮に、そのような政権からの報復を恐れて、政治家や官僚が言いたいこともいえず、言動が委縮しているとすれば由々しき事態です。
また、安倍政権に不都合な事実が発覚すると、実にタイミングよく出てくる芸能人やスポーツ界のスキャンダル。それも諜報活動の成果なのかと思ってしまいます。

下記のサイトに動画もありますので、興味のある方は、是非、ご覧ください。
http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/814.html

不当に不起訴処分を連発する検察の追及に 野党は方針転換すべき

学校法人「森友学園」への国有地売却に関する決裁文書改ざんで、大阪地検特捜部が虚偽公文書作成容疑で告発された佐川宣寿（のぶひさ）前国税庁長官らを不起訴とする方針を固めたことが十八日、関係者への取材で分かった。売却価格が８億円余り値引きされた問題の背任容疑についても、財務省近畿財務局担当者らの立件を見送る方向で最高検と協議している。　

改ざんは昨年２月下旬～４月、決裁文書14件で行われた。安倍昭恵首相夫人や複数の政治家についての記述、土地取引を巡る「特例的な内容」や「本件の特殊性」といった文言が削除された。特捜部は佐川氏らへの任意聴取を進めたが、交渉過程や契約内容など根幹部分には大きな変更がなく、文書が虚偽の内容になったとは言えず、立件は困難と判断したもようだ。

大阪府豊中市の国有地を約８億2000万円値引きして売却した問題では、近畿財務局担当者らへの背任容疑の告発を受けて捜査してきた。値引きの根拠になったのは国有地の地中で見つかったごみの撤去費だった。

背任罪の立件には、自身や学園のために任務に背く行為をして国に損害を与えたとの立証が必要。特捜部は撤去費の算出方法に明確なルールはなく、担当者らに裁量を逸脱するまでの行為は認められないとみているもようだ。一方、財務省は改ざん経緯を検証した調査結果と合わせ、月内にも処分を公表する方針だ。
（http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2018051990070044.html　より）
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やはり、予想通りの結果といえます。
国や行政が関与する犯罪は、被害者や関係者が告訴・告発をしたとしても、起訴されることはなく握り潰されてしまうというのが、経験上、さらには当ブログにコメントを寄せていただいている多くの方々の例からも推測できることです。
「交渉過程や契約内容など根幹部分には大きな変更がなく、文書が虚偽の内容になったとは言えず、立件は困難と判断した」「撤去費の算出方法に明確なルールはなく、担当者らに裁量を逸脱するまでの行為は認められないとみている」などと屁理屈を宣っていますが、このように、検察が、裁判所の機能を簒奪して、密室の中で法律や規則に則らない恣意的な判断のもとに事件を握りつぶしているのが、似非法治国家の検察たる所以です。

不起訴裁定の要件については、法務省の事件事務規定　第75条で規定されており、冒頭の事件については、第75条2項の(17）(18）に掲げる「嫌疑なし」あるいは「嫌疑不十分」のいずれかに該当するはずで、 次の要件を満たしていなければなりません。

第75条
２ 不起訴裁定の主文は，次の各号に掲げる区分による。
(17) 嫌疑なし 被疑事実につき，被疑者がその行為者でないことが明白なとき，又は犯罪の成否を認定すべき証拠のないことが明白なとき。
(18) 嫌疑不十分 被疑事実につき，犯罪の成立を認定すべき証拠が不十分なとき。

虚偽公文書作成に該当する事件は、虚偽の文書自体が証拠であり、作成者自身が行為者であることから、その虚偽の公文書が存在する限り、決して不起訴処分にはなり得ない事件です。
ですから、検察が法務省刑事局の事件事務規程（法務省訓令）第75条２項の不起訴裁定の規定に従って処分しているのであれば、虚偽の公文書を作成した公務員が不起訴処分になることなど、決してありえないことです。

不起訴裁定の規定に従わないで不起訴処分にしているわけですから、不起訴処分の理由について、検察は説明することはできません。
そこで、当事者に発行される「不起訴処分理由告知書」なる文書には、文書のタイトルとは裏腹に、理由については一切書かれておらず、「嫌疑なし」「嫌疑不十分」等の不起訴裁定の「主文」を書いて、これが理由であるかの如く文書を作成してごまかしているのが現状です。
刑事局事件事務規程の欠陥　～虚偽有印公文書作成・同行使は　起訴が必至の事件～
法務省刑事局の事件事務規程（法務省訓令）の矛盾を証明します！

　　　　　

前国税庁長官や近畿財務局担当者らに対する検察の判断についても、法律の専門家集団ともいうべき検察が決定したことだから正しいと鵜呑みにすることは、決して避けなければなりません。
法の下の不平等さにこそ、国民は目を向けるべきです。

国会中継の模様からも明らかなように、証人喚問すれば、「訴追の恐れがある」と肝心なことは話さず、参考人招致すれば平気で嘘の答弁をし、そして何より、サイコパスの安倍首相自身が大嘘つきであることはだれの目にも明らかです。
野党の国会での追及も、このままの状態では限界にきていると見えます。
そこで、野党は方針転換して、犯罪政治家や犯罪官僚を、検察が、なぜ起訴しないのか、法務省、検察に対する追及に矛先を変えるべきです。それこそが、国家の根幹に潜む前近代性を正すことに繋がり、極めて重要なことです。
もちろん、マスコミも国民も、民主主義国家にはあり得ない検察の特異性こそ、追及の手を緩めるべきではありません。

当ブログの指摘と重なるところがありますので、下記の記事も併せてご覧ください。
恐るべき悪辣政権の幕引きシナリオ 司法もグル メディアもグル（日刊ゲンダイ）

大震災をめぐる 不可解な津波訴訟判決

東日本大震災で多くの死者、行方不明者をだしたり大川小学校をめぐる一審と二審の判決では、どちらも市と県に高額の賠償金の支払いが命じられており、違和感を感じているということを当ブログでお伝えしています。
国や行政の完全勝訴率およそ98％というこの種の裁判において、このような高額な賠償金の支払いが命じられたことは極めて稀なことだからです。
違和感を感じる大川小を巡る一審判決
やっぱり違和感を感じる大川小を巡る二審判決

さらに、津波犠牲者をめぐる訴訟では、判決のバラつきが大きく裁判所の判断基準が曖昧だということを、前々回の記事で、いくつかの訴訟の例を挙げてして示していますが、それらの判決も、大川小学校とは別の意味で違和感を感じます。

石巻市の日和幼稚園で犠牲になった園児のうちの４人の園児の遺族が幼稚園を相手取り、総額２億7000万円の損害賠償を求めた訴訟で、一審は幼稚園側に総額１億7000万円余りの支払いを命じましたが、幼稚園側は不服として控訴し、二審では損害賠償を総額6000万円まで減額することで双方の間で和解が成立しています。

常磐山元自動車学校をめぐる訴訟では、教習生25人と従業員１人の遺族が、計約19億7000万円の賠償金の支払いを求めて提訴しましたが、一審は学校側に計約18億5000万円（１人当たり約4000万〜8000万円）の支払いを命じましたが、二審では教習生１人当たり50万円、計1250万円の解決金を遺族側に支払うとの内容で和解が成立しています。

これら2つの訴訟に共通していることは、一審では高額な賠償金の支払いを命じていますが、二審では、一審が命じた賠償金を大幅に下回る金額で和解が成立しているという点です。
和解での賠償金は相手方の支払い能力を踏まえて決定したとみられますが、疑問に思うのは、なぜ一審の段階で、被告側の支払い能力に見合った判決なり、和解が行われなかったのかということです。
当然、一人の人間の命を金額に換算することはやむを得ないことであり、いくら高額であっても命に代わり得るものでないことには違いありませんが、一審で相手方の支払い能力を超える高額な支払いを命じることに、何の意味があるのかということです。
悪意を持って起こしたトラブルに対する損害賠償請求権なら、自己破産したとしても損害賠償請求を免れることはできませんが、津波訴訟の場合は自然災害が根本的な原因ですから、仮に緊急時の混乱した状況での被告側の判断に間違いがあったとしても悪意があったとは考えられず、可能な範囲でしか賠償金の支払いができないはずです。

一審の高額な賠償命令で誰が得をするのかということを考えれば、その意図が見えてきます。

その前に、訴訟費用についてのポイントを押さえておく必要があります。
裁判をする際の訴訟費用は、請求する賠償金額に応じて決められています。請求金額が少なければ訴訟費用も少なくなりますし、請求金額が大きければ訴訟費用も高額になります。訴訟に要する期間や事件の複雑さなどは一切関係ありません。さらに、控訴審では一審のおよそ1，5倍、上告では一審のおよそ2倍の訴訟費用がかかります。

提訴自体は原告の意思によるものですが、一審で高額な支払いを命じられた被告は、当然、控訴することになります。敗訴した金額に対する控訴になるので、一審で高額な賠償を命じられれば、それだけ被告側の控訴の費用も高額になります。少ない金額で和解したからということで、訴訟費用が返還されることはありません。
結局、高額な支払いを命じる判決で得をするのは、判決を下した裁判所ということになります。

津波裁判の例だけを挙げて、裁判所が、訴訟費用で利益を上げているかのような判断をすることに違和感を感じる人もいるかもしれませんが、当ブログで度々お伝えしてきた通り、訴訟費用をめぐっては、裁判所の不労所得になっているのではないかと推測される様々な疑惑があります。
国家賠償訴訟（行政が相手の訴訟）のほとんどは、訴訟費用を騙し取り、デタラメに結論づけるだけの国家による詐欺であることは明白です。また、上告却下・不受理となる上告事件のほとんどは、最高裁で審理されていないにもかかわらず、上告費用だけが騙し取られる「上告詐欺」に該当するケースです。さらに、法外な鑑定費用についても疑問視されています。
仙台高検に集約することで　まやかしの制度　国家賠償訴訟の全容が・・・
国家ぐるみの訴訟詐欺は2本立て！！
上告詐欺！　国家賠償詐欺！
上告不受理・上告却下は偽装裁判！！
食材偽装の陰で　重大で悪質な「偽装上告審」！！
「偽装上告審」の見分け方！！
裁判を巡る更なる金銭疑惑　～法外な鑑定費用～
裁判所選任鑑定人による詐欺まがいの鑑定！！
利害が一致する裁判所と鑑定人　～泥縄式知識の限界～

津波をめぐる訴訟に限らず、高額な支払いが命じられた判決、原告が勝訴した判決については、とりわけ大きく報道される傾向があります。多くの対象者が見込める震災をめぐって、一部の裁判だけが、遺族に訴訟を提起させるためのパフォーマンスとして、あるいは裁判所がまともに機能しているかのような印象操作のために、一時的に高額な賠償金の支払いを命じているとすれば、原告・被告双方にとって迷惑なことです。

花粉症のその後と ピアノ練習の効能

連休明けということで、休みの疲れを引きずったままの方、気持ちが沈んでいる方、日常に戻ってほっとした方、・・・・、様々だと思いますので、軽い話題にしたいと思います。

2年前の3月、当ブログで2度にわたって花粉症のことを話題にしています。
長年、春先になると花粉症に悩まされていたのですが、どうしたことか、その年に限ってはほとんど症状が出なかったのです。
いくつか思い当たることがありましたので、その情報をお伝えしたいと思い、当ブログのテーマとは無関係でしたがアップしました。
それから2年がたちますが、その後の経過について、今回、はじめて報告します。
「あいうべ体操」で　花粉症が劇的に改善しました！！
これで花粉症が劇的に改善しました！！

コメントにいただいた情報で、太極拳で酷い花粉症が改善したという方もいましたし、私はといえば、その前年の年末から始めた「あいうべ体操」か、その1年半前から始めたヨガしか思い当たることがありません。
これらに共通しているのは、鼻で吸って鼻からはく、あるいは、鼻で吸って口ではくという意識的な深い呼吸を伴うことです。
しかし、これは3月の時点での考察ですので、スギ花粉に限ったことで、4月ごろにピークを迎えるヒノキ花粉については、ほとんど効果がありませんでした。
確かに、2016年の春は、その前年よりヒノキ花粉の飛散量が少なく、全体的に見ると、スギ花粉も含め、花粉症が劇的に改善したかに思えたのですが、昨年、今年も、やはり同じような傾向でした。
つまり、スギ花粉が飛散する3月中旬ごろまでは、ほとんど症状が出なかったのですが、3月末ごろから症状が出はじめ、特に飛散量が多い今年、ヒノキ花粉がピークとなる4月は最悪の状態でした。5月に入り、症状が軽減していますが、まだ続いています。経験からいって、あと2週間もすれば完全に治まるはずです。
ちなみに、眠くなりにくい薬ということでクリニックで処方してもらったアレグラもディレグラもヒノキ花粉には全く効果がありませんでした。眠気が強い薬は効果があるのでしょか？
その辺はわかりませんが、ヒノキ花粉対策が今後の課題です。

暖かくなってきて、出掛けるには絶好のシーズンなのですが、そんなこんなで出かけた翌日の悲惨な状況を考えると、とても出かける気分にはなれません。必要のない外出を控え、空気清浄機の効いた部屋に籠っているのが一番の解決策です。
そこで、この連休は久々にピアノの練習に精を出しました。気が付くと2,3時間弾いていることもありました。
2,3時間ずっと同じ姿勢を保っていれば、ほかのことなら心身ともに疲れてしまいそうですが、ピアノの場合は、弾く前よりも、なぜか頭がスッキリします。
やはり、指の動きと脳の働きは密接に関係していることを実感します。
ピアニストと脳の関係については、自らもピアノを弾き、理工学博士、医学博士である古谷晋一氏が、下記の本で科学的に分析していますので、興味のある方は読んでみてください。

　　　　

そういえば、子供のころに私が習っていたピアノの先生が、「ピアニストにボケ老人はいない」ということを、よくおっしゃっていました。今は「ボケ老人」なんてあまり言いませんね。「認知症の高齢者」ということでしょう。
ピアノを弾くメリットの1つが、脳が活性化することです。
そのことは認知症予防にも良いと言われていて、現代の高齢化社会の中で注目されているそうです。

ピアノの練習が脳にいい理由として次の3つが挙げられています。

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1　同時にたくさんのことを動かしている
ピアノを弾くとき同時にたくさんの情報を脳で処理しています。
例えば、右手はメロディー、左手は伴奏、足はペダルを踏む、目線は楽譜と手を交互に見る、耳で演奏を聴く、頭の中では曲をイメージしている。
このように書き出してみるとすごいと思いませんか？
体が同時に別々のことをしているのです。
そして指を動かすことは脳細胞を刺激し脳が活性化するといわれています。
両手違う動きをしながら頭の中では曲のイメージをしている、そんな複雑なことを同時にしていることにより脳は鍛えられています。

2　一歩先を読む
楽譜を見ながら弾くとき、実際目で見ているのは今弾いている音ではなく次の音を読んでいます。
もしくは、ある程度練習できている曲の場合は次の小節を見ています。
弾こうとしている小節を見て一瞬で記憶させ、そして今弾いているメロディーを頭の中で歌いながら目は次の小節を見ています。
脳を使い先読みすることができると、今後の人生の中で様々な場面でも活きてくるでしょう。

3　記憶する
最終的に曲を完成させる時、暗譜して弾きます。
つまり楽譜を全て記憶しているということです。
この暗譜の作業は暗記力が鍛えられ、勉強などにもとても役立ちます。
このようにピアノを毎日練習することはピアノの上達はもちろんのこと、脳を刺激し活性化させます。
しかし脳にいいからといって、そのことだけにとらわれて子供にピアノを習わせたりしないでください。
ピアノを習うことによって自分で曲を演奏できる楽しさ、その曲を自分なりにイメージする想像力、完成させた時の達成感、それまでの練習の忍耐力がつきます。
（http://piano-practice.click/basic/brain-2/　より）
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前述の本によれば、ピアノを弾くための運動能力や認知機能に影響を与える脳のある部分の発達は11歳までだということなので、すでにお子様にピアノを習わせている家庭は賢明な選択をされたと思いますし、これからをか習わせようかと考えている小さいお子さんがいる家庭は検討してみるのもよいかもしれません。
良いことずくめのピアノの練習、幼少期から始めるにこしたことはないのですが、大人になってからも脳の神経細胞は増えますので、大人になってからの練習も無駄ではないということです。比較的場所もとらず音量調整もできる便利な電子ピアノなどもありますし、タンスの肥やしならぬ部屋の肥やしになっているピアノなどありましたら、練習されてみてはいかがでしょうか。