原発事故の責任

先月11日の大地震と原発の相次ぐ爆発の後、避難するにあたり、新聞の購読を停めようと新聞店に電話をしました。
留守番電話になっていたので、「明日から無期限でお休みします」とメッセージを入れたのですが、1ヵ月近くたって帰宅してみると、郵便受けに、1週間分ぐらいの新聞が郵便物と混ざって、ぎっしり入れてありました。
どうやら、避難する人たちからの連絡が殺到し、新聞店の留守番電話がパンク状態になり、メッセージが録音されていなかったようです。
長年、朝日新聞を購読していたのですが、ここ数年は偏向報道が甚だしく、この機会に別の新聞に変えようかと考えていたところでしたが、そのチャンスを逃してしまいました。

そんな朝日新聞ですが、４月２３日付の福島県内版の「東日本大震災の衝撃　専門かに聞く」という欄で、京都大原子炉実験所助教の今中哲二氏が、原発政策のどこに問題があったのかという点について、前回のブログでお伝えした佐藤栄佐久前福島県知事と同じようなことを主張されていました。

原発事故については、既存メディアが、御用学者ばかりを登場させて、「想定外だった」ということを盛んに報道していますが、それとは異なり、珍しくまともな記事でしたので、全文を紹介します。　

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

リスク伏せ原発推進

安全神話

京都大原子炉実験所助教　今中哲二さん

福島第１原発の事故では、電力業界の矛盾や体質のツケが一気に噴き出した。
原発で最悪の事態が起きたらどうなるのかー。そのリスクを、日本に原発が導入された当時の政府・電力関係者は十分承知していたはずだが、国民には正しく説明してこなかった。
例えば、原発を設置する際に国が行う安全審査の指針では、「技術的見地からは起こるとは考えられない事故の発生を仮想しても、周辺の公衆に著しい放射線災害を与えないこと」と絶対に安全であることを求めている。その一方、電力会社は原発１事業所あたり１２００億円の賠償保険への加入が義務づけられ、それを上回る損害がでた場合は、電力会社が負担しきれない部分について政府が支援する制度が整っている。
万一の事態に備えているとはいえるが、なぜ、絶対安全なはずの原発でここまで手厚い制度が必要なのか。そもそも「安全神話」は業界のタテマエに過ぎず、住民に事故のリスクを伏せて立地を推進してきたのが日本の原発政策の実態だ。
私はかつて、「夢のエネルギー」と期待された原子力にひかれて研究の道に入った。ところが、原発の安全神話は１９７９年の米スリーマイル島原発事故で崩れ、８６年の旧ソ連・チェルノブイリ原発事故で地に落ちた。
事故後、欧米では「このままではやばい」と対策を強める雰囲気が生まれた。しかし、自然災害の多い日本こそ、明日は我が身と受け止めて原発のリスクに正面から向き合うべきだった。
チェルノブイリ原発の３０キロ圏内は、事故から四半世紀たった今も封鎖されたまま。住民たちはこの間、放射能のリスクと向き合ってきた。「人はいつまでも非常事態下では生きられない。非常を日常として受け入れるしかない」。現地を知るウクライナ人研究者の重い言葉だ。
日本でもこれから汚染が続く。残念ながら、放射能と共存するしかない時代に入ったのだ。
（聞き手・小林哲）

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

今回の原発事故は、自然災害が引き金になったとはいえ、想定外の出来事などでは決して済まされるものではありません。政府や電力会社が原発に伴うリスクを知りながら十分な検証や検討を行うこともなく、また、国民に対して十分な説明を怠って強引に推進してきた結果として引き起こされた明らかな人災であり、その関係者の責任を明確にする必要があります。

原発事故の損害賠償についての政府原案によると、賠償の支払いには東京電力の責任を明確にしていますが、政府においては、東電に対し、原子力損害賠償法に基づいて１事業所あたり１２００億円の保証をするほかは、電力各社が負担して新設する「機構」に交付国債を発行するだけの間接支援に留まるということです。
これは、東電以外の事故を起こしていない電力会社にとっては甚だ迷惑な話であるとともに、政府にとっては、責任逃れのまったく都合が良い案になっています。
政府が原発を国策として推進してきたにもかかわらず、その管理・監督体制がほとんど機能していなかったために、今回の重大な原発事故が引き起こされたともいえ、政府にも損害賠償を負担させる必要があります。
ところが、ここで、単純に政府が損害賠償の一部をを負担するということになれば、その財源は国民の税金ということになり、最終的には国民が負担することになります。
残念ながら、判例（最高裁昭和53年10月20日判決・民集32巻7号1367ページ）においても、国が国家賠償法1条1項の責任を負うとした場合には、その責任主体は国であって、公務員個人に対して損害賠償請求をすることができないとしており、これにならって処理される可能性が十分あります。
（詳しくは　　「公務員に都合がよいように作成・適用されている国家賠償法　（一審・３）」　）

しかしながら、今回の原発事故は、風評被害も含め、広範囲にわたり巨額の損害を与えています。特に、原発周辺で直接的な被害を被られている方にとっては、それまで居住していた土地や家・故郷を奪われ、生活の糧となる農地や漁場までも奪われてしまうという深刻な状況に陥っています。それにもかかわらず、原発を推進してきた政府関係者は何の痛手を受けることなく何食わぬ顔でいるというのでは、被害者をはじめとする国民の理解を得ることができません。
　ですから、過去に遡って関係者の責任を明確にし、それらの関係者個人とその所属していた組織に損害賠償を負担させるような法律を制定すべきです。
これにより、膨大な賠償額の一部を関係者に直接負担させるという目的のほかに、責任を明確にすることで、今後、原発のようなリスクを伴う政策が、不十分な検討・検証のもとに推進されるということを抑止する効果が期待できます。


　最後に、２６日に満２５年を迎えたチェルノブイリ原発事故についての番組を紹介します。
冒頭の朝日新聞と同様、偏向報道が著しいＮＨＫですが、今回の福島第１原発事故の以前に制作されたせいか、、公正で冷静な立場から報道している良質な番組です。是非ご覧ください。

枝野官房長官が、「直ちに健康に影響を及ぼすようなレベルではない」ということを盛んに言われていますが、「５年後、１０年後、２０年後になって健康に支障が出る可能性がある。」ということを予感させられます。

原発事故 前福島県知事の逮捕さえなければ・・・・

先月11日の地震・津波による福島第１原子力発電所の事故が起きる２～３週間ほど前、私は、佐藤栄佐久前福島県知事の著書　「知事抹殺　つくられた福島県汚職事件」　を読んだところでした。
ですから、原発事故が起きたとき、真っ先に思ったことは、前知事が逮捕されることがなかったなら、これほど酷い原発事故には至らなかったのではないかということです。

原子力発電を巡っては、在任中、知事が全力を傾注していたことのひとつであり、この著書の中でも２章にわたって詳細に述べられています。
この記事を書くにあたり、もう一度、原発に関する章を読んでみると、今回の原発事故が、起こるべくして起こったということ、関係者が原発立地地域の県民の立場に立ってよく考えてくれたなら、これほど甚大な被害をもたらすことはなかったのではないかということが鮮明に読み取れます。
言い換えるなら、国策として推進してきた原子力政策のどこに問題があったのか、その責任はどこが取るべきなのかということが、明確に理解できます。

要点を簡潔にまとめてみます。

①　原発政策の実権は誰が握っているの？
国会議員さえタッチできない内閣の専権事項、つまり政府が決めることで、その意を受けた原子力委員会の力が大きい。原子力委員会の実態は、霞ヶ関ががっちり握っている。

②　前知事の原発事故に対する原体験
1986年のチェルノブイリ炉心融解事故の翌年、中曽根首相の東欧訪問に随行した際、訪問する先々で「これはチェルノブイリで汚染された肉ではない」という説明があり、原発事故の恐ろしさと、広範囲にわたる被害を痛感した。

③　知事に就任して初めての原発事故
1989年　東京電力福島第２原発３号機で、原子炉の冷却水循環ポンプ内に部品が脱落。
　　　↓
地元の自治体は、情報の伝達も後回しにされ、原発に対しての権限もなく、傍観しているだけだった。

この事故で得られた教訓
「国策である原子力発電の第一当事者であるべき国は、安全対策に何の主導権もとらない」という「完全無責任体制｣である。事故が起きても、国にとっては、個別電力会社の安全管理の問題であり、電力会社の役員を呼びつけ、マスコミの前で陳謝させ、ありがたく指導するだけだ。「ひとつの事故から得た教訓を原発関係者が共有し今後の防止につなげよう」という、航空機事故調査のような「水平展開」がまったくない。「同じことで同じような事故が起き続ける仕組み」になっている。
　　　↓
前知事は、「同じ目には二度と遭うまい」と考え、原子力発電や原子力行政についての勉強を始めた。

④　高速増殖炉「もんじゅ」の事故とプルサーマル
原子力発電所から出る使用済み核燃料（燃料棒）の再処理をすることで、再び使用可能なウランとプルトニウムを取り出し、核燃料として再使用しようというのが核燃料サイクルの考え方だ。この再生燃料を「ＭＯＸ燃料」といい、高速増殖炉で使用する方法と、プルサーマル用に加工し、通常の原子力発電所で使用する方法がある。

高速増殖炉「もんじゅ」のナトリウム漏れ事故を機に、原発が集中する福島、新潟、福井の知事が核燃料サイクルのあり方などについて、提言という形で国で文書を提言する。
　　↓
国は「円卓会議」を設置し、プルサーマル推進の原子力政策の決定システムを変更した。

「もんじゅ」の事故などで国は高速増殖炉計画を中断し、プルサーマル計画を強引に進めようとするが、度重なるＭＯＸ燃料のデータ捏造や核燃料税を巡って、福島県は、狡猾な国や東京電力とバトルを繰り広げる。
ところが、次の⑤の事件で、その様相が変わる。

⑤　東電の検査データ捏造やトラブル隠しが発覚
2002年８月経産省原子力安全・保安院から「福島第一・第二原発で、原発の故障やひび割れなどの損傷を隠すため、長年にわたり点検記録をごまかしてきた」という恐るべき内容のＦＡＸ18枚が県に送られてきた。
しかも、、原子力安全・保安院は、２年前に告発を受けながら、それまで放置してきた。

「国と電力会社は同じ穴のムジナ」だ。前知事は、当事者の東電よりも、２年間も放置してきた国と原子力保安院に対しての怒りの方が大きく、「本丸は国だ。敵を間違えるな」と檄を飛ばした。
　　↓
東電トップは引責辞任し、原発の立地する４町の町長たちは、プルサーマル計画の凍結の立場を決め、県も、国と東電の責任の明確化と再発防止を求める決議を採択。

⑥　東京電力のすべての原発が運転停止
⑤の2002年８月に発覚した東電の検査データ捏造、トラブル隠しの事態を受けて、原子力保安院は、全電力事業者に、検査記録の総点検を指示したところ、他の原発でも次々にトラブル隠しが発覚した。
2003年４月、検査や修理、点検のために、東京電力のすべての原発(福島１０基、柏崎刈羽７基）が運転を停止する事態になった。

⑦　原子力政策に反映されなかった福島県の意見
2005年６月、東京電力の県内に原発１０基が、再び全基稼動することになり、７月に、原子力委員会は今後１０年程度の国の原子力政策の基本方針をまとめた[原子力政策大網(案）」を発表したのに対し、福島県は、[原子力政策大網(案）に対する意見」として、政策決定過程、核燃料サイクル、安全確保の３つの観点から１３項目の意見をまとめ、原子力委員会に提出した。
　　　↓
「原子力政策大網」は、原子力委員会で了承され、閣議で国の原子力政策として決定されるが、福島県が提出した意見はまったく反映されなかった。

⑧　福島県はプルサーマルを実施しないことを再確認
プルサーマル計画についの国からの働きかけに、青森、佐賀が屈し、同意する中、福島県はプルサーマルを実施しないことを再確認した。


前知事の考え
福島県の最高責任者として、県民を守るため、「事故情報を含む透明性の確保」と、[安全に直結する原子力政策に対する地方の権限確保」の二点について、国や関係者はよく考えてほしかった。
原発は国策であり、知事などの立地自治体の長には何の権限もないが、世論(県民の支持)をバックにすることができる。

日本の原子力行政の体質
経済産業省の中に、プルサーマルを推進する資源エネルギー庁と、安全を司る原子力安全・保安院が同居している。（泥棒と警察が一緒になっているような体質）
国民の意見は形式的に聞き、自分たちの決定した路線を強引に推進する。
核燃料サイクル計画については、安全性や経済性、核物質の管理、最終処分場などの問題の見通しが立たないまま、責任者の顔が見えず、誰も責任を取らない日本型社会の中で、強引に推し進められる。


以上が、前知事が原子力発電に対して行ってきた一連の流れですが、何かの事故が起こるたびに、原子力行政の体質的問題が明らかになって行く様子がうかがえます。

さらに、この著書の中では、地震に基づく過去の事故等についても言及しています。

2007年の新潟県中越地震では、想定されていた値の５倍の揺れにより、柏崎刈羽原子力発電所の運転中の７基の原発が自動停止し、炉心冷却装置のうち1台が故障、放射性物質を含んだ水がプールから漏れ出し、関連施設の火災などが発生した。
2008年には、中部電力浜岡原子力発電所が、耐震性の不足を理由に廃炉を検討していることが明らかにされた。

　今回の福島第一原発と同じような事故が、すでに柏崎刈羽原発でも発生していたのです。前述の③で触れたように、事故から得た教訓を原発関係者が共有し、今後の防止につなげようとする水平展開がなされていたなら、今回のような原発事故も十分に想定できたはずです。
原発に対する国の管理・監督体制がほとんど機能していなかったことが、今回のような環境に大きなダメージを与える重大事故を引き起こしたと推測されます。

　続きは次回にします。

避難先から戻って来ました！

1ヵ月ほどブログをお休みしていましたが、再開します。
物資不足と断水、そして何より放射線から逃れるため、しばらくの間、西日本の親戚の家に避難していましたが、12日に、いわきに戻って来ました。

帰る際、東京駅で高速バスの切符を買おうとしたところ、その１時間ほど前にあった震度６弱（いわき）の地震の影響で、運行を見合わせているということでした。
いわきまで辿り着けるのか不安でしたが、まもなく運転が再開され，どうにかバスに乗り込むことができました。。
いわき市内にある勿来（なこそ）インターから先は通行止めで、一般道を走行したのですが、道路がいたるところデコボコしており、のろのろ運転の車でかなり酷い渋滞となっていました。
ところが、渋滞していたのは一部の区域だけで、そのほかは車もまばらです。見慣れているはずの街並みも、さほど遅い時間でもないのに、多くのお店の明かりが消えていて暗く、いったい、ここはどこの街なのかと錯覚するほどでした。
改めて、被災地に戻ってきたという感じがしました。

電気やガスは、先月11日の地震の後も正常に供給されていましたが、水道は地震で断水になり、一旦は復旧したものの、今月11日の震度６弱の地震で再び断水してしまったということです。

家に着いて、まず行ったことは、給油です。何をするにもガソリンがなければ行動できません。
バスから見えた、唯一営業していたセルフのガソリンスタンドに、給油に行きました。
制限はなく、満タンに入れることができました。

次は、なんと言っても、水を確保しなければなりません。
近所の給水所２箇所を回ってみましたが、遅い時間だったため、どちらもやっていませんでした。
仕方なく、市の中心部にある水道局の24時間やっている給水所まで行きました。

翌日は、その３日ほど前から営業を再開したばかりの近くのスーパーに買い物に行きました。普段と変わらないぐらい豊富に品物が揃っており安心しました。
避難先では、震災の影響で品薄だった大手メーカーのヨーグルトもたくさんありました。
でも、それまでのように、必要な物をポンポンとかごの中に入れるわけにはいきません。
まずは産地を確かめ、できるだけ原発から遠い地域のものを選びます。野菜などは産地が細かく表示されていますが、肉の場合は「国産」という表示のだけのものもあり、そういうものは、つい避けてしまいます。
通常なら避けてしまいがちな輸入された肉や野菜を敢えて選んだりもしています。
福島や茨城のおいしそうな野菜や果物も、通常より安い価格で並べられていますが、どうしても購入する気にはなれません。

このような行動をとらなければならない背景には、政府の発表に不信感をもっているからです。
たとえば、「○○村のほうれん草から、△△ベクレルの放射性セシウムが検出されました。これを１年間食べ続けたとしても・・・・・。」というような、おなじみの表現を耳にしますが、この表現に著しい違和感を覚えます。
だいたい、１年中ほうれん草ばかり食べ続けている人などいません。ほかにも、たくさんの種類の食品を摂取します。
ですから、1人が１日に摂取すべき食品を地元の食材から取り入れ、それを１年間継続して摂取したときに、どれだけの放射性物質を体内に取り入れることになるのかということを公表しなければなりません。
原発周辺に住んでいる人は、さらに、大気中や土壌、水道水からも放射性物質の影響を受けます。これらの影響を複合的に捉えたときに、放射線の影響がなくなるまでの期間に、どれだけの放射線量が累積されるのかということを明確に示さなければなりません。
ところが、そのような複合的な影響についての説明はほとんどされておらず、政府は、現実味のない曖昧な情報を流すだけです。
これでは、かえって国民の不信感を増幅させ、混乱を招きます。
正確なデータと明確な情報を公表した上で、個人の判断と選択を尊重すべきなのです。

原発に近ければ近いほど、大気や土壌、水や食材から受ける放射線の影響も大きくなります。
ですから、原発周辺の人ほど十分に気をつけ、ひとつでもリスクを減らすよう努めなければなりません。
というわけで、私は原発から４０Ｋｍぐらいのところにいますが、外出するときはマスクを着用し、料理や飲み物すべてにはミネラルウォーターを使用し、洗濯物も、短時間使用する厚手のタオル等を除いては、ほとんど室内に干すようにしています。

　市内のこの地域は、13日の夜遅くになって、やっと水道が使えるようになりましたが、余震は頻発していますし、原発の状況に注意しながらの生活は、今後もまだまだ続きそうです。

話題が変わりますが・・・・
それにしても、西日本の地方新聞で、福島地検いわき支部の記事を目にするとは想いも寄りませんでした。
それと前後して、別の話題で福島地検いわき支部のことがネットニュースに掲載されているということを、ある方が教えてくださいました。
私が刑事告訴していた事件の対応からして、起こるべくして起こったとしかいいようがありません。
おかげ様で、「福島地検いわき支部」での検索で、ブログへ立ち寄ってくださる方も多いようです。
詳しいことは、改めてお伝えしたいと思います。

　原発のこと、刑事告訴していた事件のこと、国家賠償のこと・・・・、ブログでお伝えしたいことは、たくさんありましたが、避難先では正真正銘の主婦をしていましたので、パソコンに触れたのも、ほとんど帰りの飛行機の予約をしたときぐらいでした。
というわけで、今後どれからお伝えしようかと迷うところではありますが、ブランクがあったぶん頭の中がスムーズに“ブログモード”に切り替わるかどうかは不安ですが、また、よろしくお願いします。